
Re受験勉強をしている人の多くは、何かしらの目的があってRe受験をすることになったと思います。その目的を達成できるなら、少しでも簡単に合格がつかみ取れるのがよいですよね。
多くのRe受験生は一般選抜の対策をしますが、これから紹介する「学校推薦型選抜(推薦入試)」を導入している大学を探して受験するという手段もあります。一般的には推薦入試と呼ばれることも多く、一般選抜よりもハードルが低い場合が多々あります。
今回の記事では、そのうちの学校推薦型選抜について、Re受験生でも利用できるのかどうか確認したうえで、学校推薦型選抜を利用できるRe受験生におすすめな大学を紹介します。
また、現在は一般入試が「一般選抜」、推薦入試は「学校推薦型選抜」、AO入試は「総合型選抜」という名称に変更されています。
そのため、この記事でも変更後の名称を使用していますので、その点はご注意ください。
学校推薦型選抜とは?

「学校推薦型選抜」とは、文字通り高等学校が大学に対して生徒を推薦するかたちで行われる入試方法です。
2021年度入試から、従来の「推薦入試」という名称から変更されました。この選抜方式では、生徒の高校での学業成績や活動実績、人間性を重視して選抜されるため、一般選抜の筆記試験だけで評価されるというのとは異なり、総合的な評価が求められます。
具体的な選考方法は大学や学部によって異なりますが、多くの場合、書類選考や面接、小論文などが行われます。また、一部の大学では実技試験やグループディスカッションなど、特色ある選考方法を採用しているところもあります。
一般選抜との違いは、国語・数学・英語などの筆記試験がないことが多く、面接・小論文が主となる点です。そのため、学校推薦型選抜と一般選抜とでは対策方法が大きく異なってきます。
Re受験生でも学校推薦型選抜を受けられる?

「Re受験生でも学校推薦型選抜を受験できるの?」と思った方も多いかもしれません。
実は、学校推薦型選抜は、「公募推薦」、「指定校推薦」の2種類に分かれています。
そして、2種類ある学校推薦型選抜のうち、「公募推薦」はRe受験生でも受験可能です。
「指定校推薦」については、出願条件が原則「高校卒業見込みの者」と指定されているため、受験不可能です。
公募推薦は、出身高校の学校長による推薦書をもらい、大学側の出願条件を満たせば受験可能なので、現役生でもRe受験生でも利用できるのです。
しかし、大学の学部によっては、Re受験の回数に制限を設けている場合や、「卒業してから何年以内」というように、制限を設けている場合があるので、注意しましょう。
ここで、「推薦入試だとRe受験生は不利になるんじゃないか?」と不安に思う方もいるかもしれません。
しかし、一般選抜同様に、公募推薦も現役生とRe受験生で難易度が変わるわけではありません。
また、一般選抜と公募推薦とでどちらがより難しいのかというと、それは受験生によります。受験生によっては、一般選抜の筆記試験の方が得意と感じる人もいれば、面接で自分をアピールしたり、正解のない小論文で自分の意見を主張したりする方が得意と感じる人もいるからです。
しかし倍率を比較してみると、同じ大学でも公募推薦の方が倍率が低く、その点で相対的に難易度が低くなっているといえる大学もあります。例えば亜細亜大学の経営学部経営学科の3教科型一般選抜の倍率は1.8倍ですが公募推薦だと1.3倍(2023年度)と、やや倍率が低いという結果になっています。
学校推薦型選抜を受けるメリット

Re受験生が学校推薦型選抜を利用するメリットはどのようなものがあるのでしょうか。
ここではそのメリットを2つ紹介します。
一般受験と併願ができる
1つ目は「一般受験と併願ができること」です。
第一志望の大学が学校推薦型選抜に対応している場合、一般受験のみだと受験回数が限られますが、学校推薦型選抜も受験することで、その分合格のチャンスを増やすことができます。
下記のデメリットで紹介する通り、学校推薦型選抜も受験するとその分対策しなければならない分量が増えるので大変ですが、チャンスが増えるのは大きなメリットといえるでしょう。
学力以外の部分で勝負できる
2つ目は「学力以外の部分で勝負できること」です。
一般選抜の場合は国語や英語、数学など、100%学力勝負になりますが、学校推薦型選抜の場合は、面接や小論文など、単純な学力以外の部分で勝負できるため、面接や小論文が得意なRe受験生にとってはとても大きなメリットです。
大学の学部・学科によっては実技試験があったり、講義を聞いてそれをまとめるという選考方法も存在します。
他にも、学校推薦型選抜では提出書類で部活動を中心にさまざまな活動実績をアピールポイントとして紹介できるので、人によってはその点も魅力的ですね。
学校推薦型選抜を受けるデメリット

以上、Re受験生が学校推薦型選抜を利用するメリットを見てきました。
一方、Re受験生が学校推薦型選抜を利用することにはデメリットもありますので確認しましょう。
ここではそのデメリットを3つ紹介します。
一般選抜と別の対策をする必要がある
1つ目は「一般選抜と別の対策をする必要がある」ことです。
一部の国公立大学の学校選抜型選抜では、大学入学共通テストの受験が求められているものの、ほとんどの場合は一般選抜とは全く異なる対策をしなければなりません。
そのため、第一志望の大学のレベルが高ければ高いほど一般選抜の試験対策に労力を要するため、一般選抜と学校推薦型選抜の対策の両立が難しくなります。
一般選抜と併願して学校推薦型選抜での受験を検討しているRe受験生は、その分受験対策が大変になる可能性があることを理解しておきましょう。
合格した場合に入学が必須になる
2つ目は「合格した場合入学必須であること」です。
Re受験生のなかには、一般選抜で第一志望の大学を受験して学校推薦型選抜では第二志望以下の大学を受験する人もいるでしょう。
しかし、大学によっては学校推薦型選抜で合格した場合、その大学への入学が必須となる場合があります。この場合、学校推薦型選抜の出願条件に「合格後の入学が確約できる者」のような文言が書かれています。
学校推薦型選抜の合格発表はほとんどの場合12月中に行われるので、もしここで受験した大学の合格が判明した場合、実質的に第一志望への進学を諦めることになります。
学校推薦型選抜の受験生は「合格後の入学が確約できる」旨を学校長が承認し、責任を持って大学へと推薦をしています。そのため、もし入学を辞退した場合は、その後の高校の推薦枠に悪影響を及ぼす可能性がとても高いです。
Re受験生には改善の余地がない要素がある
3つ目は「調査書の内容はRe受験生には改善の余地がないこと」です。
学校推薦型選抜ではほぼ例外なく学校が作成した調査書による書類選考があります。調査書に記載されている内容は全て高校生時代の内申点や活動実績なので、Re受験生になってからはその内容を変えられません。
多くの大学では平均評定の基準を設けているため、平均評定が決して高くなかった人は注意が必要です。例えば、立正大学仏教学部の学校推薦型選抜では平均評定の基準値を3.3としています。
そのため「調査書の内容には自信がないけど学校推薦型選抜を受験したい」Re受験生は、面接や小論文などで点数を稼げるように対策をする必要があります。
Re受験生におすすめの推薦入試が受けられる大学

ここでは、知名度の高さや偏差値の高さから、Re受験生にもおすすめな学校推薦型選抜が受けられる大学を5つ紹介します。
紹介する大学の中でも、学部・学科によってRe受験生に出願資格を与えていたり与えていなかったりするところもあるので、注意して確認してください。
学習院大学
GMARCHと呼ばれる大学群の一角として人気の高い学習院大学では、以下の学部・学科でRe受験生でも学校推薦型選抜が受験可能です。
- 法学部:政治学科
- 経済学部:経済学科、経営学科
- 理学部:物理学科、化学科、数学科、生命科学科
- 国際社会科学部:国際社会科学科
それぞれ学生募集要項によると「2022年3月以降に卒業した者」が出願資格のある者として指定されていたため、2024年3月に卒業する高校生を現役生とした場合、2年目のRe受験生までは出願資格があるということになります。
また、学習院大学では文学部も学校推薦型選抜を実施していますが、こちらは現役生のみに出願資格が与えられているため、Re受験生は出願不可能です。
卒業年月以外の出願条件には、TOEICやTOEFLなどの英語資格の点数規定もあるので、公式サイトからダウンロードできる募集要項を確認しておきましょう。
大東文化大学
東京都の有名私立大学群である大東亜帝国の一角の大東文化大学でもRe受験生が出願可能な学校推薦型選抜を実施しています。
実施している学部・学科を出願資格が与えられているRe受験の年数別に並べると以下の通りです。
◎制限なし
- 文学部:歴史文化学科
- 経営学部:経営学科
◎2年目まで(募集要項では「2浪まで」と表記)
- 文学部:日本文学科、中国文学科、英米文学科、教育学科、書道学科
- 外国語学部:中国語学科、英語学科、日本語学科
- 法学部:政治学科
- 国際関係学部:国際関係学科、国際文化学科
- スポーツ・健康科学部:スポーツ科学科、健康化学科、看護学科
- 社会学部:社会学科
◎1年目まで(募集要項では「1浪まで」と表記)
- 経済学部:社会経済学科、現代経済学科
また、大東文化大学で学校推薦型選抜を実施している学部・学科のうち、法学部法律学科は現役生にのみ出願資格を与えているので、ご注意ください。
上記の全学部・学科で書類による選考を実施していますが、なかには実技試験やノートテイキングなどの特殊な選考を実施している学部・学科もあるので、詳しくは大東文化大学の公募制推薦の入学試験要項を確認しておきましょう。
参考:学校推薦型選抜(公募制)/入試情報|大東文化大学 受験生サイト(公式)
津田塾大学
女子大ではトップクラスの人気を誇る津田塾大学でも、以下の学部・学科で学校推薦型選抜入試を実施しています。
学芸学部:英語英文学科、多文化・国際協力学科、数学科、情報科学科
津田塾大学で学校推薦型選抜(2024年度)を実施している学部・学科の出願資格には「高等学校または中等教育学校を卒業した者及び2024年3月卒業見込みの者」と書かれていますが、卒業年の規定はないため、どのRe受験生でも出願可能です。
英語英文学科と多文化・国際協力学科では出願書類として英語能力を証明する書類が必要です(点数の規定はなし)。
また、数学科と情報科学科では出願前に数学の問題を請求し取り寄せ、出願までに解答するというユニークな出願形式を採用しています(人と相談したり本を参照してもよい)。
その他、詳しい入試に関する情報は津田塾大学の学校推薦型選抜の入試要項をご確認ください。
参考:学部 学校推薦型選抜(公募制)(2024年度)|津田塾大学
東京電機大学
理系大学として人気が高い東京電気大学の学校推薦型選抜では、1年目までのRe受験生に出願資格が与えられています。学校推薦型選抜を実施している学部・学科は以下の通りです。
- システムデザイン工学部:情報システム工学科、デザイン工学科
- 未来科学部:建築学科、情報メディア学科、ロボット・メカトロニクス学科
- 工学部:電気電子工学科、電気システム工学科、応用科学科、機械工学科、先端機械工学科、情報通信工学科
- 工学部第二部:電気電子工学科、機械工学科、情報通信工学科
- 理工学部:理学系、生命科学系、情報システムデザイン学系、機械工学系、電子情報・生体医工学系、建築・都市環境学系
東京電機大学の学校推薦型選抜の特徴は、推薦をもらえる人が出身高校の学校長ではなくても高校の教員なら誰でも認められている点や、学校法人が設置した予備校の教員でも問題ない点です。
そのため、出身高校の教員から推薦が貰えなかった場合でも、通っている予備校が学校法人が設置しているものであれば、そちらの教員から推薦を貰えば出願可能です。
予備校の教員から推薦をもらう場合であったとしても、高校在籍時の成績やその他の活動の確認のために調査書は必要です。
「何かしらの理由で学校の教員から推薦をもらえない」人は、この方法で推薦をもらうことをおすすめします。
また、この予備校には駿台や河合塾が該当します。
立正大学
心理学や仏教の研究が盛んな立正大学でもRe受験生が出願可能な学校推薦型選抜を実施しています。学校推薦型選抜を実施している学部・学科は以下の通りです。
- 仏教学部:全学科
- データサイエンス学部:全学科
- 地球環境科学部:地理学科
- 社会福祉学部:全学科
これらの学部学科では、1年目までのRe受験生に対して出願資格が与えられています。また、立正大学では心理学部、法学部、経済学部、文学部でも学校推薦型選抜を実施していますが、全て現役生にのみ出願資格が与えられています。
それぞれの学部学科で平均評定の基準は設けられていますが、それぞれ異なるので、詳しい内容は立正大学の学校推薦型選抜の入学試験要項を確認してみましょう。
まとめ
この記事では、Re受験生と学校推薦型選抜について紹介しました。
Re受験生でも、一部の大学では学校推薦型選抜での受験が認められています。合格のチャンスが増えたり学力以外で勝負できたりする一方、その分一般選抜の対策との両立をする必要があったりするので、メリット・デメリットを考えて受験の戦略を練りましょう。
Re受験生でも学校推薦型選抜が利用できる大学を紹介しましたが、それぞれ選考方法や推薦のもらい方に特色があるため、自分が一番有利に受験できる大学はどこなのかという視点で志望校を選ぶのも1つです。
これらの大学以外にもRe受験生が学校推薦型選抜で受験可能な大学はまだありますので、探してみたり、受験したい大学がある場合は、学校推薦型選抜が利用できないか確認してみましょう。
また、今回は学校推薦型選抜について紹介しましたが、その他にも総合型選抜という選択肢も残されています。出身高校の学校長から推薦がもらえなかったRe受験生でも、総合型選抜ならまだチャンスが残っているので、ぜひ検討してみてください。